上司のパワハラ対策9つ

上司のパワハラにあなたは悩んでいないでしょうか。

職場の上司のパワハラに負けて、会社を辞めてしまうことは理不尽なことですし、大変もったいないことでもあります。

退職、転職も一つの選択肢にはなりますが、自分なりのベストを尽くして、その上で退職の判断をしたほうがいいでしょう。

また、仕事における環境で、上司によるパワハラを始めとした不適切な行為に苦しめられていると言う場合、どういうふうに対処したらそのパワハラから身を守る事が出来るでしょうか。

そこで今回は上司のパワハラ対策方法をご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

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上司のパワハラ対策

 

上司のパワハラ対策としてできるだけ多くの人に相談しつつ、同じ部署内の「同士」を募る

 
第1ステップは、できるだけ多くの人に相談しつつ、一方で同じ部署内の「同士」を募るという方法。相談する相手は、友人や知人、家族、学生時代の先輩などなど、できるだけ幅広くするといいでしょう。

その人自身がパワハラを受けた経験がなくても、同じような事例を知っているということもありえます。

また、パワハラ上司に悩まされているのは、あなただけではないはず。職場内に同じような「被害者」がいるケースが大変多いのです。

ぜひとも「同士」を募りましょう。一人で悩んでいるより、同じ被害者といっしょに方策を考えるほうが、行動を起こしやすくなります。
 

上司のパワハラ対策として社内の担当窓口や組合に相談する

 
次のステップは、社内の担当窓口などへの相談です。

もし社内に、コンプライアンス専門の部署や、「相談室」のような窓口があるなら、そこに一度相談してみるといいかもしれません。

ただし、すべての会社にそうしたセクションがあるわけではありません。たとえば人事部に相談して、それが上司の耳に入ってしまうという事態も想定出来るでしょう。

その不安がある人は、人事部などよりも組合に相談することをおすすめします。ただ、これも、会社によって組合組織の強弱にかなりの差がありますから、あまり有効な手段にならないこともありえます。

それでも一度、組合に相談してみることは、むだにはならないはずです。

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厚労省のサイトや窓口を利用する

 
社内のコンプライアンス部署などで解決できない場合は、厚労省のサイトや窓口を利用するといいでしょう。

個人的に弁護士に相談するという方法ももちろんありますが、知り合いに弁護士がいる人以外は敷居が高いでしょうし、お金がかかるという問題もあります。

その点、厚労省の窓口のほうが、「一度話を聞いてもらおう」という、より気軽な気持ちでアクセスできるはず。

厚労省には、各都道府県の労働局に「総合労働相談センター」という窓口がありますし、もっと手軽なのが「心の耳」というサイトです。一度チェックしてみるといいでしょう。

これが3つ目のステップです。これで解決しないようなら、転職も選択肢に入れた判断をするといいでしょう。
 

上司のパワハラ対策としてパワハラの事実を記録しておく

 
パワハラだと確信するまでにも多少の時間がかかっています。

よく考えればもっと以前からパワハラの被害にあっているはずですが、その記録をとっていないことがほとんどです。

どう考えてもこれはパワハラだと感じたら、すぐ記録をつけておいてください。

記録の取り方はどのようなものであってもよいですが、わかりやすく、日付と時間、誰からどんな状況で、どんな言葉や態度でパワハラを受けたかを記録します。

こんな書き方でもいいのかなと疑問に思う必要はありません。大事なことは、その場でできるだけ詳細な記録がとってあることです。

メモやICレコーダー、周囲で立ち会っていた人の名前も記録しておくとよいでしょう。

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上司のパワハラ対策として上司に「それはパワハラです」と明言しておく

 
パワハラの加害者は、パワハラと気づかずにやっていた、ということはありません。はっきりと認識した上でハラスメントをしています。

加害者は被害者の顔を見て、困ったり泣いたり傷ついたりする様子を楽しんでおり、この程度ならまだ大丈夫、多少のエスカレートは問題ない、と考えながら行っています。

そして被害者に対しては「本人にハッキリ言うことの何が悪い」と都合よくハラスメントを正当化します。

この一因に、被害者が抵抗しないことを挙げる加害者がいます。また、被害者がパワハラだと明言しないことで周囲が「ただモメているだけ」という認識で終わってしまい、パワハラを阻止できないことも原因です。
 

周囲に相談して味方を増やし、パワハラ担当や上司に報告する

 
上司の上司や人事部のハラスメント担当に、これまでの記録を提示した上で報告しましょう。

パワハラの相談の時には、深呼吸をしてゆっくりと、冷静に、落ち着いて事実だけを話してください。

これまでずっと我慢し続けてきた、という気持ちはわかりますが、感情的になって泣き出すようなことになっても相手には伝わりません。また、パワハラの解決には落としどころが必要になります。

パワハラの加害者に対して何を希望しているのか、会社への要望、これからのことも話し合わなければなりません。

「加害者をクビにしてください!」ではなく、厳正なる処分を求めますという意思を伝えるなど、社会人としての最低限のマナーを踏まえないと、被害者側にも何らかの理由があるのではと思われてしまいます。

パワハラは、加害者がしっかりと罰せられなければなりません。周囲にも相談して味方になってもらうなど、周囲をかためておきましょう。

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上司の上司に相談する

 

上司がパワハラをしている事で、精神的に大きな苦痛を受けるという状態であるでしょう。

そのような場合は、まずは上司より上の立場に当たる人に相談してみましょう。

しかし、口頭で悩みを相談しただけでは、事の深刻さを分かってもらえないかもしれません。

そのためには、いったいどのようなパワハラを受けているのか、それが本当に起きているのか、客観的に判断できるような証拠をしっかりと集めましょう。

パワハラは、部下を指導するという名において怒鳴ったりという形で現れる場合が多いので、証拠を集めやすいとも言えます。

必要以上の罵声や恫喝などは、上司とあっても許されるわけではありませんから、実際に怒鳴っている様子を録音するなどして、証拠として提出できるようにしておきましょう。

実際に怒鳴り声を聞いてもらい、客観的な判断をしてもらうという事が重要なのです。

 

社内の専門セクションに相談する

 

上司の上司に相談しても、拉致があかないと感じた場合は、会社内でそういう問題を専門に扱っているセクションがないか、調べてみましょう。

社内の専門医や人事部などでそういう問題を扱っている場合もあります。

相談できる窓口があるなら証拠を提示して相談し、上司の行動がパワハラに該当するかどうかを客観的に判断してもらうのです。

その上で、この問題の解決を依頼してみましょう。

あからさまなパワハラは、現在では犯罪行為です。

実際に起きている事を社内で明らかにして、上司に対する指導をお願いするべきでしょう。

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社外の専門セクションに相談する

 

会社内でそういった相談窓口がないような場合、社外の相談窓口を利用しましょう。

現在は最初の一回は無料で相談に乗ってくれるといったところがあったり、無料で電話相談を受け付けている所もあるのです。

そういうところに実際上司がパワハラを行っている様子の証拠を提示して、本当にパワハラになるかという事を判断してもらいましょう。

社外の専門機関においては、法的なアドバイスもできるよう、いろいろな情報が集まっていたりします。

自分の状況ではどのような対処が望ましいか、それを相談して適切なアドバイスをもらって対応しましょう。

 

上司のパワハラは相談して反撃しよう

 

いかがでしょうか。

今回は、上司のパワハラ対処法について、お伝えしました。

大切なのはそういったパワハラを隠してしまったり自分一人で抱え込んでしまうという事を絶対に避けるべきです。

パワハラを行うのは、受ける側の問題ではなく行う側の上司が問題なのです。精神的にも追い詰められないように気をつけて、適切な専門のセクションや社内でも善処してくれる上司の上司などに相談するという事が、一番大切な事と言えるでしょう。

また、もしあなたの仕事が上手くいっていなかったり、職場での悩みがあるのであれば「仕事ができない人の特徴とその対処法9つ」もあわせて読んでみましょう。

きっと今までの悩みや問題が一瞬で解決できるキッカケをつかむことができるはずですよ。

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